採用効果を“感覚”で終わらせないROIで見る採用の本当の成果

2025年11月8日 2025年11月1日採用職人

採用費を「経費」ではなく「投資」と言い切れますか？

「今年も採用費が膨らみました」
「応募は増えたけど、費用対効果はよく分かりません」

──そう報告すると、経営層からの反応は冷ややかになる。

でも、もしあなたが数字でこう言えたらどうだろう？

「1人あたりの採用ROIは740％。採用コスト60万円で年間粗利440万円を生みました」

その瞬間、経営の会話が変わる。
採用が“経費”から“投資”へと昇格するのだ。

この記事では、建設業界の実例を交えながら、採用ROI（投資対効果）の考え方と測定手法、そして改善の仕組み化を解説する。

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採用費の“見える化”が進んでいない

リクルートの調査によると、建設業の採用単価（1人あたり採用コスト）は平均約150万円（2024年）。
※出典：リクルートワークス研究所「採用実態調査2024」

だが、これを「投資として分析している」中小企業はわずか18％。
多くの会社は「媒体ごとの応募数」や「採用人数」だけを見て、ROI（投資対効果）を測定していない。

結果、こんな会話がよく起こる。

経営者：「で、いくら使って、いくら戻ったの？」
採用担当：「……採用は長期的な投資ですから」

曖昧な回答が続くと、採用への信頼は失われる。
いま求められているのは、「採用を数字で語る力」だ。

データ：採用ROIの基本構造を理解する

ROI（Return on Investment）は、
「投資に対してどれだけの利益を得たか」を示す経営指標。

採用に置き換えると、次の式で表される。採用ROI=採用による利益−採用コスト採用コスト×100採用ROI=採用コスト採用による利益−採用コスト×100

たとえば、採用コストが60万円で、採用した社員が年間粗利600万円を生んだ場合：採用ROI=600−6060=9.0（＝900％）採用ROI=60600−60=9.0（＝900％）

1円の採用費が9円のリターンを生んでいるということ。
この数字が出せれば、採用が「利益を生む仕組み」として説明できる。

問題提起：なぜ多くの企業がROIを測れないのか

理由は3つある。

採用データがバラバラで集計できない
　媒体・面接・定着のデータが一元化されていない。
“採用成果＝人数”で止まっている
　採用後の生産性や定着率を追っていない。
ROIをどう計算すればいいか分からない
　費用の内訳（広告費・工数・教育費）が曖昧。

これらの構造的な理由で、
「採用は数字で語れない」状態が続いている。

改善策①：採用データを“経営指標”に変える

まずやるべきは、採用をKPI構造で見える化すること。

集めるべき5指標

指標	内容
採用コスト	媒体費・人件費・外注費の合計
応募数／面接数／採用数	各プロセスの歩留まり
定着率	3・6・12ヶ月の残存率
採用者の生産性	入社後の売上・粗利・工事貢献度
採用ROI	（生産性−コスト）÷コスト×100

これを月次・四半期ごとに集計し、
「投資 → 効果 → 改善」のPDCAを回す。

改善策②：ROIを上げる“3つのレバー”

ROIを上げるには、「投資効率」を上げるレバーを持つこと。

レバー	内容	期待効果
① 採用単価の削減	無料媒体・自社サイト活用	コスト↓
② 定着率の向上	教育・面談・評価制度	成果期間↑
③ 採用精度の改善	ペルソナ設計＋質問設計	ミスマッチ↓

特に建設業では、「定着」がROIを大きく左右する。
半年で辞める人を採ればROIはマイナスだが、3年続けば数百％に跳ね上がる。

→ 参考：建設業の離職率を下げる会社の共通点とは？定着率を上げる採用と育成の仕組み

改善策③：ROIを“可視化”して経営に報告する

ROIは、経営層が最も理解しやすい言語だ。
だからこそ、見える形にして共有することが重要。

月次レポート構成例

総採用コスト
採用単価
採用ROI（総合・媒体別）
定着率推移
改善施策と成果

これをグラフ化すれば、数字が“説得力”に変わる。

改善策④：ROIを“人材戦略”と連動させる

ROIは単なる数値ではなく、戦略判断の材料でもある。

たとえば、

若手採用ROI：300％
経験者採用ROI：850％

この結果を踏まえ、「今年は経験者採用に注力しよう」と戦略転換できる。

ROIは、“どの採用が会社を伸ばしているか”を教えてくれる。

改善策⑤：ROI改善を“現場行動”に落とす

数字を出しても、現場で変化が起きなければ意味がない。
そこで重要なのが「ROIから行動を導く」こと。

分析結果	課題	改善行動
応募数多いが採用率低い	面接設計に問題	質問内容の統一
採用できても半年で離職	定着支援不足	初期OJT＋面談制度
ROIが高いのに応募減少	媒体更新停止	自社HP更新頻度UP

このように、ROIを単なる“結果報告”ではなく、行動設計の根拠として使う。